独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター研究部門 NATIONAL INSTITUTE OF VOCATIONAL REHABILITATION

障害者職業総合センター 研究部門

研究成果等のご紹介


調査研究報告書

調査研究報告書

調査研究の成果をとりまとめた報告書

各種教材、ツール、マニュアル等

各種教材、ツール、マニュアル等

調査研究の成果を就業支援の現場で活用できるようにまとめたもの

実践報告書・支援マニュアル
(職業センター)

実践報告書・支援マニュアル

支援プログラムの実施を通じ、各種支援技法の開発・改良の結果をまとめたもの

資料シリーズ
*「リーディングス、職業リハビリテーション」含む

資料シリーズ (「リーディングス、職業リハビリテーション」含む)

調査の結果、調査研究活動の過程で収集した情報等をまとめたシリーズ

調査研究報告書サマリー

調査研究報告書サマリー

調査研究等の概要を年度ごとにまとめた冊子

調査研究の成果
-活用のポイントと知見-

調査研究の成果 -活用のポイントと知見-

調査研究により得られた知見と活用のポイントをわかりやすくまとめたもの

職リハレポート
(職リハ情報)

職リハレポート

研究成果の活用事例を取材したレポート等

職業リハ研究・実践発表会
発表論文集

職業リハ研究・実践発表会 発表論文集

職業リハ研究・実践発表会の当日に配布した論文集


ピックアップ


難病マニュアル

難病マニュアル

難病のある人の就労支援をする人のためのマニュアル

若年性認知症マニュアル

若年性認知症マニュアル

若年性認知症を発症した人の就労支援をする人のためのマニュアル

ツール等の利用案内

ツール等の利用案内

就労支援に取り組んでいる方に活用をおすすめするツール等


研究成果の体系化

障害者職業総合センター研究部門では、みなさまに研究成果を幅広く活用して頂くために、平成28年度までに発刊された調査研究報告書及び資料シリーズ(以下「報告書」という)で取り組まれた研究課題の体系化を行いました。

体系図は以下の2種類があります。ひとつは「職業リハビリテーション活動との関係」という観点からまとめたもの、もうひとつは「国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability and Health: ICF)との関係」という観点からまとめたものです。

職業リハビリテーション活動による課題領域の体系図
  • 上図は、職業リハビリテーション活動を"個人や環境の変化を促すことで個人の職業生活への参加を支援する活動"と定義した上で、各研究課題領域(似ている研究課題同士からなるカテゴリ)を下記の要素に関連づけて示したものです。
    個人
    職業リハビリテーション活動の対象のひとつです。この要素に関連づけた課題領域は"状況の把握に関する研究"と"支援に関する研究"に大別できます。
    環境
    職業リハビリテーション活動の対象のひとつです。この要素に関連づけた課題領域は"状況の把握に関する研究"と"支援に関する研究"に大別できます。
    職業生活
    個人と環境の相互作用の結果としての"個人の職業生活への参加状況"を表します。この関係性を個人と環境の双方から矢印を受けることで表しています。
    社会政策・
    制度・展望
    職業リハビリテーション活動に影響を与え、影響を与えられる要素です。
ICFによる課題領域の体系図
  • 上図は、各研究課題領域を下記のICFの構成要素に関連づけて示したものです。
    健康状態
    病気、けが、妊娠、加齢、ストレス状態など生活機能に影響する状態のことです。
    心身機能・構造
    活動を支える身体・精神の機能や構造のことです。
    活動
    目的を持った一連の行動(職務など)のことです。
    参加
    家庭や社会に関与し、役割を果たすことです。
    環境因子
    物的な環境や社会的な環境のことです。人々の社会的な態度やサービス・制度・政策なども含まれます。
    個人因子
    年齢、性別、生活歴(職歴も含む)、価値観など、その人固有の特徴のことです。
    ただし、ICFが構成要素間の相互作用を前提としているように、ある研究課題が特定の要素に関連づけられているからといって、その研究課題が特定の要素のみを研究していることを意味しているわけではありません。この図では、あくまでも「どの要素に焦点を当てた研究なのか」という観点から関連づけていることにご注意ください。
  • ICFの目的の一つは、さまざまな専門分野や異なった立場にある人々の「共通言語」として役立つことにあります。この図は職業リハビリテーション以外の専門分野や異なった立場にある方々にも、当研究部門で取り組んだ研究課題の位置づけが伝わるように作成しました。
    体系図は研究の進展に応じて更新する予定です。

【研究成果物の引用及び転載について】
 障害者職業総合センターで作成した研究成果物については、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内であれば、自由に引用することができます(著作権法第32条1項)。
 また、障害者職業総合センターに著作権が帰属する研究成果物については、説明の材料として新聞紙、雑誌その他の刊行物に転載することが可能です(著作権法第32条2項)。その際には出所を明示するなどして、必ず引用及び転載元を明示してください。また、作成された刊行物等については一部当センターまで送付するようにお願いします。
 ただし、無断転載を禁止する旨の表示がある場合には、この限りではありません。

■ 送付先
  〒261-0013 千葉県千葉市美浜区若葉3丁目1番3号
  障害者職業総合センター研究企画部企画調整室 あて

【研究成果物に関するお問合せは下記メールアドレスまで】
研究企画部企画調整室 kikakubu@jeed.or.jp


リンク一覧

  • 高齢・障害・求職者雇用支援機構
  • 国立職業リハビリテーションセンター
  • 国立吉備高原職業リハビリテーションセンター
  • 地域障害者職業センター
  • 障害者雇用リファレンスサービス
  • 障害者の在宅就業支援
  • 就労支援機器