発達障害 |
調査研究報告書一覧 |
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- No.101 発達障害者の企業における就労・定着支援の現状と課題に関する基礎的研究（2011年3月）
- 本研究では、発達障害者の企業における職場適応上の課題と、対処方法を明らかにすることを目的とし、特例子会社と企業を対象に調査を実施した。特例子会社における支援体制、一般企業における発達障害者の適応要件、コミュニケーションやビジネスマナーについての期待水準や達成時期等が明らかとなった。これらの知見は、就業前支援のための、また、企業で当事者の障害特性に即した配慮を行う際の内容や範囲等の理解啓発のための基礎資料として、活用が期待される。
- No.100 障害者の自立支援と就業支援の効果的連携のための実証的研究（2011年3月）
- この報告書は３分冊あり、①「No.100」は、研究目的、方法、障害のある本人に対するアンケートによる実態調査、難病及び発達障害についてのモデル事業の実施結果等を記載、②「別冊資料１」は実態調査の解説資料であり、障害の主な大分類の中からデータ数等を勘案して選択した障害について、調査結果の一部を記載、③「別冊資料２」は実態調査の障害・疾患別（分析可能なデータ数が得られたもの）の集計・分析結果を記載している。
- No.99 高次脳機能障害・発達障害のある者の職業生活における支援の必要性に応じた障害認定のあり方に関する基礎的研究（2011年3月）
- 医療機関調査・公共職業安定所調査・職業リハビリテーション機関調査を通して、診断から求職登録を経て紹介就職に至る過程における高次脳機能障害・発達障害のある者の現状と課題を把握した。就労支援に携わる者のみならず、多様な機関において、障害認定のあり方を検討するための基礎資料としての活用が期待される。
- No.93の1 特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究（第１分冊 就職・職場適応支援編）（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者、発達障害者等の特別の配慮を必要とする障害者に対する、より効果的・効率的な就職支援技法の開発を目的として、教育・医療・福祉・職リハ機関等及び事業所において、トータルパッケージが活用・試行された。その結果、トータルパッケージの体系的な活用に向けたプロセスが提示でき、職業評価・訓練における一定の効果や関係機関等における連携への寄与といった成果が得られると共に、今後の課題と可能性が示された。
- No.88 発達障害者の就労支援の課題に関する研究（2009年3月）
- 成人期における発達障害者の就労等の実態、並びに就労支援機関、教育機関、生活支援機関等の利用実態を分析し、発達障害者の就労支援の課題を明らかにした。あわせて、広汎性発達障害並びに学習障害のある者に焦点をあて、特に「学校から職業への移行」並びに「就業の現状と課題」における就労支援の課題を明確化し、今後の支援のあり方を提案した。
- No.84 地域における雇用と医療等との連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究（2008年3月）
- 本研究では、雇用と医療との連携を通じて、継続的な医療の措置を受けつつ「就業を希望している人」への就業支援をどのように進めていくかを研究した。すなわち、①難病のある人については、カスタマイズ就業を含めた、新たな就業支援モデル事業を提案・実施し、その事例を分析した。②高次脳機能障害者については、医療と就業の連携支援のモデル事業を実施するとともに、各地域での取組を調査検討した。③精神障害者については、医療から雇用への移行のための支援と併せ、雇用後の企業と関係機関の連携による就業継続支援のあり方を調査検討した。また、④関係機関での連携に活用できる情報支援ツールの開発とその活用・検証を行った。
- No.83 軽度発達障害者のための就労支援プログラムに関する研究 －ワーク・チャレンジ・プログラム（試案）の開発－（2008年3月）
- 軽度発達障害者を対象として、職場の基本的なルールに関する知識の獲得並びに行動化における課題の把握を目的にワーク・チャレンジ・プログラム（試案）を作成した。本報告書は、プログラム作成の過程や小集団を対象にプログラムを実施した結果についてとりまとめたものである。また、本プログラムで採り上げたルールについて、事業所並びに教員を対象にアンケート調査を行い、その結果についても検討した。
なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害並びに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではない。 - No.71 軽度発達障害のある若者の学校から職業への移行支援の課題に関する研究（2006年3月）
- 学習障害、軽度の知的障害に加え、高機能広汎性発達障害その他の軽度発達障害のある若者のための就労支援について、「学校から職業への移行」に焦点をあてた検討を行った。現在、若者の「移行」に何が起こっており、どのような議論がなされているか、それが軽度発達障害のある若者の「移行」にいかなる影響を及ぼしているか、「移行」の課題として何を議論すべきか、について158名の事例による職業評価の結果と進路並びにその後の移行について検討した報告である。
なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害並びに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではない。 - No.56 「学習障害」を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その２）（2004年3月）
- 学習障害の定義をめぐる８年間の変化とその意味について検討した。また、事例を通してみた青年期の対象者像について検討した。さらに、青年期における再評価の視点と利用可能な検査について検討し、再評価の課題をまとめた。以上を通して、「学校から職業への移行」をめぐる変化をふまえ、職業リハビリテーション・サービスを利用する「学習障害」青年の移行支援の課題をまとめた。「学習障害」のテーマで障害者職業総合センターにおいて実施した研究計画の最終報告書である。
- No.55 多様な発達障害を有する者への職場適応及び就業支援技法に関する研究（2003年9月）
- 本研究では、職業リハビリテーションにおける指導・支援の方向性として、個々人のセルフマネージメント能力の向上を基軸として捉え、この能力の発達を効果的に促進する指導・支援のあり方について検討した。その結果、職業リハビリテーション・サービスによって、障害者の職業的自立を促進するためには「セルフマネージメント・スキル」の発展という視点を持って「セルフマネージメント・トレーニング・マトリックス」を活用し、様々な指導・支援技法を組み合わせていくことが可能であること、また、様々な場面で行った指導・支援の効果は、従属変数として定義した行動を数量化すること等により、継続的に把握することで質的な分析を行いうることも示唆された。
- No.38 ｢学習障害｣を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その１）─職業リハビリテーションの支援を利用した事例に基づく研究─（2000年3月）
- ｢学習障害｣に関する最新の定義をめぐる問題を整理し、その障害特性を検討した。また障害特性理解のための有効な評価を紹介し、青年期の｢学習障害｣を巡る議論の課題をまとめ、事例に基づいて就労支援の課題を検討している。
- No.26 自閉症者の職業上の諸問題に関する研究（1998年7月）
- 自閉症者の基本的な特性や就労の現状と問題点についてまとめるとともに、学校、授産施設における就労指導・支援の実際、職業評価や職業指導等自閉症者に対する職業リハビリテーションの確立に向けて検討したもの。
- No.21 地域障害者職業センターの業務統計上"その他"に分類されている障害者の就業上の課題（1997年12月）
- 身体障害者、知的障害者及び精神障害者のいずれにも該当しないが、職業上のハンディキャップを有する者について、地域障害者職業センターにおける取扱い例を整理するとともに、就業上の問題点や就職・定着促進のための配慮、支援策等についてとりまとめたもの。
- No.19 『学習障害』のある者の職業上の諸問題に関する研究（1997年3月）
- 「学習障害」の概念について整理を行うとともに、その職業上の問題を事例に基づき検討したもの。
資料シリーズ |
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- No.59 認知に障害のある障害者の自己理解促進のための支援技法に関する研究（2011年3月）
- 成果物「認知に障害のある人に対する相談補助シート」と共に、認知機能障害者の支援経験が少ない支援者を中心に、相談業務において、自らの支援方法や進捗状況の整理・確認に活用し、対象者の自己理解促進に資することを考えている。
- No.57 障害者の通勤と就業環境に関する研究（2011年3月）
- 障害のみならず、個人や集団の中に存在する多様性を受け入れ、最大限能力発揮できる環境づくり、ダイバーシティ・マネージメントは、ディーセント・ワーク、ワーク・ライフ・バランスの実現を推進するとともに職場にとっても大きな利益をもたらす。本研究では、障害者の通勤問題を中心に、働く人々の様々な問題の軽減や解消に取り組む数多くの事例を整理した。これらの知見があまねく多くの人々の就業環境の向上の一助となることを願う。
- No.56 就労支援機関が就労支援を行うに当たっての課題等に関する研究（2010年4月）
- 就労支援機関（障害者就業・生活支援センター、就労移行支援事業所及び第１号職場適応援助者助成金認定法人）の運営、就労支援の状況、地域の連携、人材育成等の聞き取り調査を実施し、実態を明らかにした。多くの就労支援機関の取組み等を参考にしてもらうことで、地域における障害者の就労支援や関係機関相互の連携の構築に役立てていただきたい。
- No.44 米国等における発達障害者の就労支援の現状に関する研究（2009年3月）
- 発達障害者に対してはその特性に応じた就労支援を行う必要があるが、注意欠陥多動性障害(ADHD)については、まだ支援方法が確立していない現状である。そのため、この研究ではADHDに対してわが国より先導的な就労支援を行っているアメリカを中心として、文献調査及び専門家ヒアリングで情報収集を行った。アメリカADHDの当事者、成人支援団体であるCHADDやADDAのホームページから就労支援関連文献を翻訳して全文紹介する。併せて、ADHDの就労支援の文献等の概要を紹介する。
- No.39 就職困難な若年者の就業支援の課題に関する調査研究（2008年3月）
- 「発達障害のある若者の職業ガイダンス研究会」を設置し、「就職困難な若年者の就業支援の課題」に関する議論を行った結果を取りまとめたもの。ここでは、まず、現代の若者が置かれている職業環境について、雇用施策にアクセスしがたい層との関連で検討した。そのうえで、無業状態にある若者を支援する機関の現状を踏まえ、支援の在り方と課題を検討し、発達障害のある当事者の支援ニーズと就労準備の課題について検討を加えた。以上を踏まえ、障害者対策と若年対策の連携の必要性や在り方等につき、提言を行った。
- No.37 継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査（2007年3月）
- 特別研究「地域における雇用と医療等の連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究」において平成17年11月に実施した、全国の医療、保健・福祉、各種団体を対象とした調査「継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査」の結果をまとめたものである。医療・保健・福祉機関における就業支援は、各機関の利用者の就業や生活の質の向上のニーズに応えて生活支援の一環や延長として、病気や障害を持ちながら一般就業を可能にするという意識をもち、研究し、試行錯誤的に行われているものであり、地域の就業関係機関との連携にも強いニーズや今後の連携強化の可能性があることが明らかになった。
各種教材・ツール・マニュアル等 |
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- 35. 職場適応促進のためのトータルパッケージの理解と活用のために
- 34. 認知に障害のある人に対する相談補助シート
- 33. 幕張ストレス・疲労アセスメントシート MSFASの活用のために
- 32. ワークサンプル幕張版 MWSの活用のために
- 31. 障害者職業相談補助シート
- 26 広汎性発達障害者の雇用支援のために ……事業主と自閉症・アスペルガー障害など広汎性発達障害のある者のための雇用支援ガイド……
- 24 就職支援ガイドブック…発達障害のあるあなたに…
- 23 職業リハビリテーションのためのワーク・チャレンジ・プログラム（試案）－教材集－
- 15 障害者雇用支援総合データベース（一般公開用）操作マニュアル
- 14 就労支援ハンドブック ｢学習障害｣を主訴とする青年のために
- 13 職業リハビリテーションのための評価技法ハンドブック
- 3 事業主のための自閉症者雇用ガイド
実践報告書 |
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支援マニュアル |
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