高次脳機能障害 |
調査研究報告書一覧 |
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- No.104 失語症のある高次脳機能障害者に対する就労支援のあり方に関する基礎的研究（2011年4月）
- 本研究では、医療と連携して失語症者の就労支援を行うに際し、①情報共有のための基礎知識を整理し、②医療機関・就労支援機関調査を通して、失語症者支援の現状と課題を把握するとともに、それぞれの機関が相手側に求める情報や役割などを明らかにした。両機関が連携支援を行う際の資料としての活用が期待される。
- No.100 障害者の自立支援と就業支援の効果的連携のための実証的研究（2011年3月）
- この報告書は３分冊あり、①「No.100」は、研究目的、方法、障害のある本人に対するアンケートによる実態調査、難病及び発達障害についてのモデル事業の実施結果等を記載、②「別冊資料１」は実態調査の解説資料であり、障害の主な大分類の中からデータ数等を勘案して選択した障害について、調査結果の一部を記載、③「別冊資料２」は実態調査の障害・疾患別（分析可能なデータ数が得られたもの）の集計・分析結果を記載している。
- No.99 高次脳機能障害・発達障害のある者の職業生活における支援の必要性に応じた障害認定のあり方に関する基礎的研究（2011年3月）
- 医療機関調査・公共職業安定所調査・職業リハビリテーション機関調査を通して、診断から求職登録を経て紹介就職に至る過程における高次脳機能障害・発達障害のある者の現状と課題を把握した。就労支援に携わる者のみならず、多様な機関において、障害認定のあり方を検討するための基礎資料としての活用が期待される。
- No.97 高齢化社会における障害者の雇用促進と雇用安定に関する調査研究−中高年齢障害者の雇用促進、雇用安定のために−（2010年4月）
- 少なくとも60歳までは働き続けたいという意欲は就業中、あるいは就業経験のある障害者に共通して強いが、その実現は決して容易ではない。本研究は中高年齢障害者の採用や雇用継続に焦点を当てた。事業所に対する郵送調査や訪問等による聴き取り調査から把握された中高年齢障害者の雇用の実態、これに専門家からの取材を加味した考察からなり、この課題に関与し関心を持つ事業主や支援者に、有用な事例を交えた情報と示唆を提供することを目指している。
- No.96 若年性認知症者の就労継続に関する研究（2010年4月）
- 「若年性認知症」の用語について整理し、先行調査研究結果を概観した上で、若年性認知症者支援の現状把握を目的に、専門家ヒアリングを実施した。一方、若年性認知症者の就労実態を明らかにするため、若年性認知症家族会を対象に調査を実施した。また、地域障害者職業センターの利用状況と、就労支援の現状と課題を明らかにするため、障害者職業カウンセラーに対し意識調査を行った。発症後の就労継続事例は少ないが、それらについても面接調査を行った。これらの調査結果を踏まえ、今後取り組むべき課題を提言した。
- No.93の2 特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究（第２分冊 復職・職場適応支援編）（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者等の特別な配慮を必要とする対象者、特にうつ病休職者に対するより効果的・効率的な復職支援技法の開発を目的として、事業所・医療機関等による職場復帰支援過程において、トータルパッケージが活用・試行された。その結果、様々な機関・対象者のニーズや実情に応じたトータルパッケージの活用が図られ、いずれも対象者の自己理解の深化、セルフマネジメントの獲得等に効果が認められた。
- No.93の1 特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究（第１分冊 就職・職場適応支援編）（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者、発達障害者等の特別の配慮を必要とする障害者に対する、より効果的・効率的な就職支援技法の開発を目的として、教育・医療・福祉・職リハ機関等及び事業所において、トータルパッケージが活用・試行された。その結果、トータルパッケージの体系的な活用に向けたプロセスが提示でき、職業評価・訓練における一定の効果や関係機関等における連携への寄与といった成果が得られると共に、今後の課題と可能性が示された。
- No.92 高次脳機能障害者の就業の継続を可能とする要因に関する研究（2009年3月）
- 高次脳機能障害支援モデル事業及び支援普及事業が高次脳機能障害者の就労支援に及ぼした効果を、地域障害者職業センター及び障害者職業総合センターを利用する高次脳機能障害者の実態調査を通して検証するとともに、地域障害者職業センターが高次脳機能障害者に実施したJC（ジョブコーチ）支援事業の効果を検証した。また、高次脳機能障害者が働いている事業所を対象としたアンケート調査及びヒアリング調査により、就業を継続していくために必要となる本人支援および事業主支援のあり方、就業上の不適応を防止し、改善するための支援策等を検討した。
- No.84 地域における雇用と医療等との連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究（2008年3月）
- 本研究では、雇用と医療との連携を通じて、継続的な医療の措置を受けつつ「就業を希望している人」への就業支援をどのように進めていくかを研究した。すなわち、①難病のある人については、カスタマイズ就業を含めた、新たな就業支援モデル事業を提案・実施し、その事例を分析した。②高次脳機能障害者については、医療と就業の連携支援のモデル事業を実施するとともに、各地域での取組を調査検討した。③精神障害者については、医療から雇用への移行のための支援と併せ、雇用後の企業と関係機関の連携による就業継続支援のあり方を調査検討した。また、④関係機関での連携に活用できる情報支援ツールの開発とその活用・検証を行った。
- No.79 高次脳機能障害者の雇用促進等に対する支援のあり方に関する研究−ジョブコーチ支援の現状、医療機関との連携の課題−（2007年3月）
- 本報告書は全６章で構成される。第１章は高次脳機能障害者支援をめぐる最近の動きと本研究全体の目的に言及。第２章は障害者職業総合センターを利用した高次脳機能障害者の実態と、「高次脳機能障害支援モデル事業」が職リハに与えた影響を検討。第３章は平成16年度に全国の地域障害者職業センターを利用した高次脳機能障害者の実態およびJC支援の実態把握。第４章は高次脳機能障害者に対するJC支援の具体的ノウハウの整理。第５章は全国のリハ医療機関における高次脳機能障害者の支援実態および地域障害者職業センターとの連携の現状と課題の把握。第６章は第2章〜第5章で得られたエビデンスを基に高次脳機能障害者に対する就労支援の現状と課題を総括し、今後の支援のあり方についての提言。
- No.64 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（活用編）（2004年3月）
- 平成11年度から15年度までの5年計画で、精神障害者や高次脳機能障害者の就労支援において、具体的な作業場面や実際の職場で活用できる評価・支援技法として、”職場適応促進のためのトータルパッケージ”の開発を行った（調査研究報告書No.57）。本報告書は、この“職場適応促進のためのトータルパッケージ”の活用事例について取りまとめたもの。
- No.63 高次脳機能障害者の就労支援−障害者職業センターの利用実態および医療機関との連携の現状と課題−（2004年3月）
- 過去10年間に障害者職業総合センターを利用した脳損傷者の利用実態、及び今まで不明であった地域障害者職業センターにおける高次脳機能障害者の利用実態を明らかにした。また、障害者職業カウンセラーに対するアンケート調査により、高次脳機能障害者の就労支援に際しての医療機関との連携の現状と課題を整理した。
- No.58 高次脳機能障害を有する者の就業のための家族支援のあり方に関する研究（2004年3月）
- 高次脳機能障害を有する者の家族支援の現状について把握し、職業リハビリテーションにおける家族支援について検討した。また、職業リハビリテーション機関に来所した３氏の事例を通して、職業復帰に至る過程から、本人の障害認識、家族の障害理解を深める支援の必要性と家族の機能について検討した。以上を基に、職業リハビリテーションにおける家族支援の方法について提案し、職業リハビリテーションにおける家族支援のあり方について検討した。
- No.57 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（最終報告書）（2004年3月）
- 「精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究」において開発した精神障害者及び高次脳機能障害者の評価・支援技法“職場適応促進のためのトータルパッケージ”について、その考え方や構成・内容をとりまとめたものである。
- No.32 高次脳機能障害を有する者に対する職業講習の指導技法に関する研究（1998年12月）
- 高次脳機能障害について、職業リハビリテーション領域における指導技法を中心とした研究を行ったものである。まず、文献サーベイにより先行研究の整理を行うとともに、指導技法としてメモリーノートブックの活用、独自の書見台やパソコンソフトの工夫などの取り組みを行い、一定の成果が得られている。また、行動や自己認識など幅広い症状を対象とすること、グループ訓練などの検討、職場内での指導援助方法の検討など、高次脳機能障害の職リハを考える上での課題を指摘している。
- No.21 地域障害者職業センターの業務統計上"その他"に分類されている障害者の就業上の課題（1997年12月）
- 身体障害者、知的障害者及び精神障害者のいずれにも該当しないが、職業上のハンディキャップを有する者について、地域障害者職業センターにおける取扱い例を整理するとともに、就業上の問題点や就職・定着促進のための配慮、支援策等についてとりまとめたもの。
資料シリーズ |
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- No.62 障害のある中高年齢従業員の加齢に伴う就業上の支障と対策に関する調査研究−特例子会社（主として設立20年以上）における配慮と工夫−（2011年3月）
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（1） 中高年齢障害者の雇用促進及び雇用継続に係る対策の基礎資料とする。 （2） 障害従業員の中高年齢化に伴う就業上の課題に関心をもつ事業所、及び中高年齢障害者の採用や雇用継続に不安を感じる事業所に対し、活用可能な配慮と工夫の事例を提供する。 （3） 中高年齢の障害従業員や、この課題に関与し関心を持つ就労・就業支援者に対し、活用可能な範囲の取り組みから中高年齢化に伴う就業上の課題の発生を遅延させる例を示す。 - No.59 認知に障害のある障害者の自己理解促進のための支援技法に関する研究（2011年3月）
- 成果物「認知に障害のある人に対する相談補助シート」と共に、認知機能障害者の支援経験が少ない支援者を中心に、相談業務において、自らの支援方法や進捗状況の整理・確認に活用し、対象者の自己理解促進に資することを考えている。
- No.57 障害者の通勤と就業環境に関する研究（2011年3月）
- 障害のみならず、個人や集団の中に存在する多様性を受け入れ、最大限能力発揮できる環境づくり、ダイバーシティ・マネージメントは、ディーセント・ワーク、ワーク・ライフ・バランスの実現を推進するとともに職場にとっても大きな利益をもたらす。本研究では、障害者の通勤問題を中心に、働く人々の様々な問題の軽減や解消に取り組む数多くの事例を整理した。これらの知見があまねく多くの人々の就業環境の向上の一助となることを願う。
- No.37 継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査（2007年3月）
- 特別研究「地域における雇用と医療等の連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究」において平成17年11月に実施した、全国の医療、保健・福祉、各種団体を対象とした調査「継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査」の結果をまとめたものである。医療・保健・福祉機関における就業支援は、各機関の利用者の就業や生活の質の向上のニーズに応えて生活支援の一環や延長として、病気や障害を持ちながら一般就業を可能にするという意識をもち、研究し、試行錯誤的に行われているものであり、地域の就業関係機関との連携にも強いニーズや今後の連携強化の可能性があることが明らかになった。
- No.28 脳損傷者の就業定着に関する研究（2002年3月）
- 高次脳機能障害者の就業定着に焦点をあて、職業リハビリテーション領域の脳損傷を対象として、個人の障害特性及び事業所の支援・配慮と就業定着状況との関係についての実態調査を実施し、就業定着可能群と定着困難群の比較を通して、就業定着のための支援についての基礎資料を提供している。
各種教材・ツール・マニュアル等 |
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実践報告書 |
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- No.25 「高次脳機能障害者に対する職場復帰支援−失語症のある高次脳機能障害者への支援−」
- No.21 「高次脳機能障害者に対する支援プログラム〜家族支援の視点から〜」
- No.18 「高次脳機能障害者に対する支援プログラム〜利用者支援、事業主支援の視点から〜」
- No.16 「高次脳機能障害者に対する職場復帰支援〜実践事例編〜」
- No.13 「高次脳機能障害を理解するために 事例集」
- No.11 「高次脳機能障害者に対する職場復帰支援〜職場復帰支援プログラムにおける事業主支援（事前調査）から〜」
- No.9 「高次脳機能障害者に対する職場復帰支援〜職場復帰支援プログラムにおける2年間の実践から〜」
- No.4 「高次脳機能障害者のための効果的な支援方法（構想）〜医学的リハから職場復帰への円滑な支援を中心として〜」
支援マニュアル |
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