精神障害 |
調査研究報告書 |
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- No.102 農業分野の特性を活かした障害者の職域拡大に向けて（2011年3月）
- 障害者を雇用し、安定的な経営を進めている農業事業所の事例調査を踏まえ、さまざまな制約を軽減、回避するための要件や工夫、作業を容易にするためになされている配慮や工夫を示している。さらに、農業分野での障害者雇用を後押しする周辺領域での取り組み、農業の技術革新等、産業としての広がりの現状にも触れている。職業リハビリテーションの観点から農業分野での障害者就業を検討するための資料として活用してもらいたい。
- No.100 障害者の自立支援と就業支援の効果的連携のための実証的研究（2011年3月）
- この報告書は３分冊あり、①「No.100」は、研究目的、方法、障害のある本人に対するアンケートによる実態調査、難病及び発達障害についてのモデル事業の実施結果等を記載、②「別冊資料１」は実態調査の解説資料であり、障害の主な大分類の中からデータ数等を勘案して選択した障害について、調査結果の一部を記載、③「別冊資料２」は実態調査の障害・疾患別（分析可能なデータ数が得られたもの）の集計・分析結果を記載している。
- No.97 高齢化社会における障害者の雇用促進と雇用安定に関する調査研究－中高年齢障害者の雇用促進、雇用安定のために－（2010年4月）
- 少なくとも60歳までは働き続けたいという意欲は就業中、あるいは就業経験のある障害者に共通して強いが、その実現は決して容易ではない。本研究は中高年齢障害者の採用や雇用継続に焦点を当てた。事業所に対する郵送調査や訪問等による聴き取り調査から把握された中高年齢障害者の雇用の実態、これに専門家からの取材を加味した考察からなり、この課題に関与し関心を持つ事業主や支援者に、有用な事例を交えた情報と示唆を提供することを目指している。
- No.95 精神障害者の雇用促進のための就業状況等に関する調査研究（2010年3月）
- 精神障害者の就業状況を把握するため、公共職業安定所における精神障害者の職業紹介等に関する調査と精神障害者を雇用している企業へのヒアリング調査を行った。公共職業安定所における調査では、精神障害者の就労状況や就職後の定着状況等が明らかになった。また、企業ヒアリングでは、精神障害者の雇用管理のノウハウ等が把握された。
- No.93の2 特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究（第２分冊 復職・職場適応支援編）（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者等の特別な配慮を必要とする対象者、特にうつ病休職者に対するより効果的・効率的な復職支援技法の開発を目的として、事業所・医療機関等による職場復帰支援過程において、トータルパッケージが活用・試行された。その結果、様々な機関・対象者のニーズや実情に応じたトータルパッケージの活用が図られ、いずれも対象者の自己理解の深化、セルフマネジメントの獲得等に効果が認められた。
- No.93の1 特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究（第１分冊 就職・職場適応支援編）（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者、発達障害者等の特別の配慮を必要とする障害者に対する、より効果的・効率的な就職支援技法の開発を目的として、教育・医療・福祉・職リハ機関等及び事業所において、トータルパッケージが活用・試行された。その結果、トータルパッケージの体系的な活用に向けたプロセスが提示でき、職業評価・訓練における一定の効果や関係機関等における連携への寄与といった成果が得られると共に、今後の課題と可能性が示された。
- No.90 精神障害者に対する就労支援過程における当事者のニーズと行動の変化に応じた支援技術の開発に関する研究（2009年3月）
- 本研究では、統合失調症者の就労支援の際に必要となる知識と技術、及びこれらに基づいた就労支援のプロセスを明らかに示した上で、統合失調症者に対する就労支援のノウハウの共有化を図ることを目的とした。質的研究法の一つである修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析を行った結果、統合失調症者に特徴的な支援プロセスとしては、同時期に複数の支援が波状的に行われており、繰り返しの中でそれぞれの支援が影響し合うという循環する複合的なプロセスが認められた。また、支援者と当事者の協働による支援が展開されていること、さらに、それぞれの機関による統合失調症者に対する就労支援の考え方による支援形態の違いはあるが、支援プロセスという流れから見てみると、共通性の高いプロセスであることが示唆された。
- No.86 ジョブコーチ等による事業主支援のニーズと実態に関する研究（2008年3月）
- 障害者が長期間にわたって職場に適応するための事業所内における支援体制の実態、事業主支援ニーズ、地域障害者職業センターやその他の支援機関におけるジョブコーチ等の人的支援の実態を、調査によって明らかにした。これにより、ジョブコーチ等による事業主支援の課題を整理し、今後の新たな展開の方向性について検討した。なお、第5章では日本での検討に資するため、米国の援助付き雇用の発展経緯と課題についてまとめた。
- No.85 障害者に対する職場におけるサポート体制の構築過程 －ナチュラルサポート形成の過程と手法に関する研究－（2008年3月）
- 障害者が職場に定着するためには、職場の一般従業員による働く障害者へのサポート（ナチュラルサポート）が重要である。このナチュラルサポートは、場合によっては、就労支援者が事業所に様々な働きかけを行い、意図的に形成していく必要がある。しかしながら、どのようにナチュラルサポートを形成していけばよいのか、実証的研究はあまり行なわれてこなかった。本報告書では、就労支援者のナチュラルサポート形成についての支援過程、また障害者雇用に積極的な事業所の障害者受け入れ過程について聴き取り調査を行い、得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを参考に分析し、どのようにナチュラルサポートが形成されていくのかを分析した。
- No.84 地域における雇用と医療等との連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究（2008年3月）
- 本研究では、雇用と医療との連携を通じて、継続的な医療の措置を受けつつ「就業を希望している人」への就業支援をどのように進めていくかを研究した。すなわち、①難病のある人については、カスタマイズ就業を含めた、新たな就業支援モデル事業を提案・実施し、その事例を分析した。②高次脳機能障害者については、医療と就業の連携支援のモデル事業を実施するとともに、各地域での取組を調査検討した。③精神障害者については、医療から雇用への移行のための支援と併せ、雇用後の企業と関係機関の連携による就業継続支援のあり方を調査検討した。また、④関係機関での連携に活用できる情報支援ツールの開発とその活用・検証を行った。
- No.70 精神障害者の職業訓練指導方法に関する研究－技能訓練と職業生活支援－（2006年3月）
- 本研究は、精神障害者の職業訓練の現状について、その概要を把握すると共に、精神障害者の職業訓練の実態を踏まえながら、職業リハビリテーション施策として望まれる精神障害者の特性に応じた効果的な職業訓練のあり方、指導方法について明らかにすることを目的として、平成13年度から17年度にわたって実施した。
報告書の構成は二部構成となっており、第 Ⅰ部では、精神障害者の職業訓練の現状について、その実態を全国調査によって把握した。第Ⅱ部では、職業訓練モデル（作業仮説）を立て、このモデルと国立職業リハビリテーションセンターの実践結果との比較検討から効果的な訓練方法を検討した。
- No.65 精神障害者へのジョブコーチ支援の現状－職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援事業を対象とした調査結果－（2005年3月）
- 地域障害者職業センターでの「職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援事業」を利用する精神障害者の職業上の課題、ジョブコーチによる具体的な支援内容、時系列でみた支援内容の変化などの実態を把握することを目的とし、２回にわたる質問紙等による調査、訪問ヒアリングの結果を取りまとめた。
- No.64 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（活用編）（2004年3月）
- 平成11年度から15年度までの5年計画で、精神障害者や高次脳機能障害者の就労支援において、具体的な作業場面や実際の職場で活用できる評価・支援技法として、”職場適応促進のためのトータルパッケージ”の開発を行った（調査研究報告書No.57）。本報告書は、この“職場適応促進のためのトータルパッケージ”の活用事例について取りまとめたもの。
- No.61 サービス産業を中心とした未開拓職域における就労支援に関する研究（2004年3月）
- 経済構造の変化などの影響により従来障害者の主たる就業先であった製造業での就労が減少し、困難と考えられていたサービス業などの未開拓職域での就労事例が見られ始めている中で、これら未開拓職域の就労実態及び就労支援に関する仔細についての新たな研究が望まれている。
そこで、本研究ではこれら未開拓職域の現状と今後成長が考えられる職域を把握し、当該職域における就労の可能性と課題、業種/障害別の就労実態及び就労支援に関する仔細に関する調査結果を基に更なる雇用創出のため必要な就労支援について考察した。本報告書はこれらについてまとめたものである。
なお、本研究では知的障害者及び精神障害者を中心としたが、欠格条項の影響により職域が限られていた聴覚障害者に関して、成長が見込まれる医療職に焦点を絞り、必要となる支援を本報告書に併せてまとめた。
- No.57 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（最終報告書）（2004年3月）
- 「精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究」において開発した精神障害者及び高次脳機能障害者の評価・支援技法“職場適応促進のためのトータルパッケージ”について、その考え方や構成・内容をとりまとめたものである。
- No.55 多様な発達障害を有する者への職場適応及び就業支援技法に関する研究（2003年9月）
- 本研究では、職業リハビリテーションにおける指導・支援の方向性として、個々人のセルフマネージメント能力の向上を基軸として捉え、この能力の発達を効果的に促進する指導・支援のあり方について検討した。その結果、職業リハビリテーション・サービスによって、障害者の職業的自立を促進するためには「セルフマネージメント・スキル」の発展という視点を持って「セルフマネージメント・トレーニング・マトリックス」を活用し、様々な指導・支援技法を組み合わせていくことが可能であること、また、様々な場面で行った指導・支援の効果は、従属変数として定義した行動を数量化すること等により、継続的に把握することで質的な分析を行いうることも示唆された。
- No.54 精神障害者の雇用管理と就業支援（2003年9月）
- 精神障害を有する者の求職者数や雇用者数の増加に伴い、入職時のみならず就業継続の支援が求められている。そこで、本研究では、精神障害のある人への有効的な支援方法等を明らかにすることを目的に、支援ノウハウなどの情報の集約･分析と、新たな就労形態に対する効果について、①障害者職業総合センター職業センターでの「短時間就労・ペア就労」に約６カ月間従事した４事例について、その効果を質問紙等を使用し分析、②７所の精神障害者施設でのグループ就労の現状と就労支援のノウハウについて、訪問による面接調査を行いその効果と課題を明らかにした。
- No.52 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（中間報告書）（2002年11月）
- 平成11年度から15年度までの5年計画で、精神障害者や高次脳機能障害者の就労支援において、具体的な作業場面や実際の職場で活用できる評価・支援技法の開発をめざして検討を進めている。本報告書は、平成11年度から13年度までの開発状況と今後の進め方についてとりまとめたものである。
- No.49 作業活動を通じた作業特性把握の方法に関する研究（2002年6月）
- 精神障害者に対する職業評価の手法として、実際の作業活動を行う中での特徴を拾い上げ、評価事項として整理してゆく「作業評価」のアプローチにより、授産施設、福祉工場での作業の実例に即して評価事項の整理・検討を行った。また、地域障害者職業センターでの職業準備訓練や作業種目が作業特性把握に関して果たす機能や、職業準備訓練の作業における指導上の問題点等について整理・分析した。
- No.48 障害者の就業の多様化とセーフティーネット─障害を配慮した雇用･支援システムに関する研究─（2002年3月）
- 重度障害者の雇用･就業機会を拡大する上で個々人のおかれた支援環境を重視した対応が求められ、その有力な解決方向でもある｢雇用･就業形態の多様化｣と人的サービスと係わる｢専門･技術スタッフの役割｣、金銭サービスと係わる｢就業と所得保障の関係｣等､これらのセーフティネットの構築に向けての論点や課題をとりあげている。
- No.47 職業リハビリテーション過程における情報伝達の方法に関する研究（2002年2月）
- 障害者の雇用支援を行う専門職のノウハウの蓄積、及び、職業リハビリテーションカウンセリング技法の形成に資することを目的に、雇用支援の専門職に対する面接調査を通して、採用選考時における障害者の個人情報（収集）伝達のコツや配慮事項を整理している。
- No.29 精神障害者の社会適応訓練の効果と処遇帰結への予測（1998年8月）
- 精神障害のうち精神分裂病を研究対象としており、医療・保健から職業リハビリテーションへの移行を円滑に進めるため、その特性を評価する方法が問題となる。本書ではこれを精神症状、生活技能、職業能力等複数の評定尺度で捉え、社会復帰訓練プログラムの開始時と終了時とを詳細に比較して、その後の就労や家庭復帰等へ影響する要因を明らかにしている。
- No.17 精神障害者の求職技能向上のための教育訓練プログラムに関する研究（1997年3月）
- アメリカのソーシャルスキル・トレーニング（SST）を基本とした精神障害者の一般雇用への求職活動を援助するためのプログラム「ジョブクラブ」について試行を行い、我が国への適用可能性を探ったもの。
資料シリーズ |
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- No.62 障害のある中高年齢従業員の加齢に伴う就業上の支障と対策に関する調査研究－特例子会社（主として設立20年以上）における配慮と工夫－（2011年3月）
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（1） 中高年齢障害者の雇用促進及び雇用継続に係る対策の基礎資料とする。 （2） 障害従業員の中高年齢化に伴う就業上の課題に関心をもつ事業所、及び中高年齢障害者の採用や雇用継続に不安を感じる事業所に対し、活用可能な配慮と工夫の事例を提供する。 （3） 中高年齢の障害従業員や、この課題に関与し関心を持つ就労・就業支援者に対し、活用可能な範囲の取り組みから中高年齢化に伴う就業上の課題の発生を遅延させる例を示す。
- No.59 認知に障害のある障害者の自己理解促進のための支援技法に関する研究（2011年3月）
- 成果物「認知に障害のある人に対する相談補助シート」と共に、認知機能障害者の支援経験が少ない支援者を中心に、相談業務において、自らの支援方法や進捗状況の整理・確認に活用し、対象者の自己理解促進に資することを考えている。
- No.57 障害者の通勤と就業環境に関する研究（2011年3月）
- 障害のみならず、個人や集団の中に存在する多様性を受け入れ、最大限能力発揮できる環境づくり、ダイバーシティ・マネージメントは、ディーセント・ワーク、ワーク・ライフ・バランスの実現を推進するとともに職場にとっても大きな利益をもたらす。本研究では、障害者の通勤問題を中心に、働く人々の様々な問題の軽減や解消に取り組む数多くの事例を整理した。これらの知見があまねく多くの人々の就業環境の向上の一助となることを願う。
- No.56 就労支援機関が就労支援を行うに当たっての課題等に関する研究（2010年4月）
- 就労支援機関（障害者就業・生活支援センター、就労移行支援事業所及び第１号職場適応援助者助成金認定法人）の運営、就労支援の状況、地域の連携、人材育成等の聞き取り調査を実施し、実態を明らかにした。多くの就労支援機関の取組み等を参考にしてもらうことで、地域における障害者の就労支援や関係機関相互の連携の構築に役立てていただきたい。
- No.53 うつ病を中心としたメンタルヘルス不全による休職者の職場復帰支援の実際と課題に関する文献研究（2010年3月）
- 今日、労働者のメンタルヘルス不全、ならびに、これに付随する休職や職場復帰に対し、高い関心が寄せられている。本稿は、職場復帰支援に関連する文献を概観し、その実際と課題認識について整理することを目指した。1章では、職場復帰に関する関心や課題認識の推移を戦後60年の文献から確認した。２章では、民間企業におけるメンタルヘルス対策の実際と課題について、３章では、医療機関等が提供する職場復帰支援の実際と課題について取りまとめた。なお、巻末資料には、医療分野におけるうつ病関連の比較的新しいトピックについて、支援者の参考の一助として紹介した。
- No.52 雇用対策上の精神障害者の認定のあり方に関する調査研究（2010年3月）
- 本研究では、精神障害者保健福祉手帳の判定結果に関する調査と、雇用対策上の精神障害者の障害認定に関する職業リハビリテーション機関の意識調査を行い、これらの結果を踏まえて、雇用義務化の対象となる精神障害者の範囲や重度判定の考え方について、論点整理を行った。
- No.38 日本の障害者雇用の現状－平成15年度障害者雇用実態調査（厚生労働省）から－（2007年11月）
- 平成15年度（2003年度）に厚生労働省が実施した「障害者雇用実態調査」のデータを再集計し、統計からみた日本の障害者雇用の現状を総合的に把握できるようその結果を整理したもの。
- No.37 継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査（2007年3月）
- 特別研究「地域における雇用と医療等の連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究」において平成17年11月に実施した、全国の医療、保健・福祉、各種団体を対象とした調査「継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査」の結果をまとめたものである。医療・保健・福祉機関における就業支援は、各機関の利用者の就業や生活の質の向上のニーズに応えて生活支援の一環や延長として、病気や障害を持ちながら一般就業を可能にするという意識をもち、研究し、試行錯誤的に行われているものであり、地域の就業関係機関との連携にも強いニーズや今後の連携強化の可能性があることが明らかになった。
- No.31 新たな地域精神保健福祉の動向－日本におけるACT（包括型地域生活支援）プログラムでの取り組み－（2005年3月）
- 日本の精神保健福祉分野におけるACT（Assertive Community Treatment、包括型地域生活支援）プログラム、ACT-Jについて関係者を招聘し、講演会の内容を取りまとめたものが本資料となる。
- No.17 精神障害者の職業への移行と職業レディネス（1997年4月）
- 職業センター部門との緊密な連携の下に、精神障害者の職業レディネス形成について研究を行う過程で得た資料、データ等をとりまとめたもの。レディネス形成に関する理論やその形成指導上の留意点などに関して整理している。
- No.11 精神障害者の職業リハビリテーション－「世界精神保健連盟'93世界会議」から－（1995年11月）
- 1993年８月に我が国で開催された「世界精神保健連盟'93世界会議」のサブタイトルの一つ「精神障害者の職業リハビリテーション」に係る講演やシンポジウム、一般発表の抄録をとりまとめたもの。
- No.9 障害者に関する職業評価、職業指導の動き－４つの関連領域における動向－（1994年3月）
- 障害者の職業評価、職業指導に関して専門家ヒヤリングを実施した結果を収録したもので、一般の職業指導、作業療法、知的障害者の職業評価及び精神障害者の職業評価、以上四つの領域が含まれている。
- No.3 アメリカにおける精神障害者に対する地域支援システム（1992年3月）
- アメリカのボストン大学及び国際心理社会リハビリ協会（IAPSRS）による季刊雑誌「Psychosocial Rehabilitation Journal」の「地域社会での支援システム」特集における掲載論文、すなわち精神障害者を精神病院から地域へ受け入れるためのさまざまな地域支援システム（CSS）の取り組みに関する論文の翻訳である。CSSにおいて職業的サービスは重要な構成要素の一つと位置づけられている。
- No.2 Fountain House方式のクラブハウスモデルと過渡的雇用プログラム（1992年3月）
- アメリカにおける精神障害者の自助活動に基づく生活、訓練、就労など総合的な支援の取り組みであるFountain House方式について、国際セミナーへの出席等を通じて得られた情報・資料を整理したもの。そこでは、雇用に関して、職場実習、援助付き雇用、短時間就労とジョブシェアなど、あらゆる取り組みが効果的・組織的になされている。
- No.1 援助付き雇用のためのジョブコーチ・マニュアル（1991年12月）
- 1987年にアメリカのスタウト職業リハビリテーション研究所資料開発センターから刊行された、ダイアン・C・ファデリ著の「援助付き雇用におけるジョブ・コーチの仕事」を翻訳したもの。
各種教材・ツール・マニュアル等 |
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実践報告書 |
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- No.24 精神障害者職場再適応支援プログラム～SSTを活用した支援の実際～
- No.22 精神障害者の職場再適応支援プログラム「キャリアプラン再構築支援の実際」
- No.20 「精神障害者の職場再適応支援プログラム実践集(2)
～気分障害者等に対する復職支援の実践～」 - No.15 「精神障害者の職場再適応支援プログラム実践集
～ジョブデザイン・サポートプログラムの開発～」 - No.12 「リワークプログラムとその支援技法
～在職精神障害者の職場復帰支援プログラムの試行について～」 - No.10 「職業センター職業準備訓練における指導方法(2)
～セルフ・マネージメント・トレーニングを中心に～」 - No.8 「精神障害者の職業リハビリテーションにおける家族教室の実施方法」
- No.7 「精神障害者等の職業リハビリテーションにおける体育指導の効果について
～体育指導の実際～」 - No.6 「精神障害者等の職業リハビリテーションにおける職業レディネス指導事業の役割
～職業レディネス指導事業の5年の取り組み～」 - No.5 「SSTを活用した精神障害者等に対する職業指導(2)
～「仕事と職場のためのモジュール訓練」～」 - No.2 「SSTを活用した精神障害者等に対する職業指導(1)
～職業レディネス指導事業の実践から～」
