視聴覚障害 |
調査研究報告書 | ||
- No.100 障害者の自立支援と就業支援の効果的連携のための実証的研究（2011年3月）
- この報告書は３分冊あり、①「No.100」は、研究目的、方法、障害のある本人に対するアンケートによる実態調査、難病及び発達障害についてのモデル事業の実施結果等を記載、②「別冊資料１」は実態調査の解説資料であり、障害の主な大分類の中からデータ数等を勘案して選択した障害について、調査結果の一部を記載、③「別冊資料２」は実態調査の障害・疾患別（分析可能なデータ数が得られたもの）の集計・分析結果を記載している。
- No.97 高齢化社会における障害者の雇用促進と雇用安定に関する調査研究−中高年齢障害者の雇用促進、雇用安定のために−（2010年4月）
- 少なくとも60歳までは働き続けたいという意欲は就業中、あるいは就業経験のある障害者に共通して強いが、その実現は決して容易ではない。本研究は中高年齢障害者の採用や雇用継続に焦点を当てた。事業所に対する郵送調査や訪問等による聴き取り調査から把握された中高年齢障害者の雇用の実態、これに専門家からの取材を加味した考察からなり、この課題に関与し関心を持つ事業主や支援者に、有用な事例を交えた情報と示唆を提供することを目指している。
- No.91 視覚障害者の雇用拡大のための支援策に関する研究（2009年3月）
- 視覚障害者の雇用は、晴眼者のあはき業（あん摩マッサージ指圧、はり、きゅうの総称）への進出がある一方で、他の職域の開拓が進んでいないことから、厳しい状況にある。そこで、本研究では、各種の調査によって視覚障害のある求職者の就職に対する意識、及び在職者の就業実態を明らかにした。こうした多面的な調査結果を通して、あはき資格を活かした職域（ヘルスキーパー、機能訓練指導員等）とともに、事務系職種における視覚障害者の雇用機会の拡大、雇用の安定を図るための効果的な支援策について検討した。
- No.86 ジョブコーチ等による事業主支援のニーズと実態に関する研究(2008年3月)
- 障害者が長期間にわたって職場に適応するための事業所内における支援体制の実態、事業主支援ニーズ、地域障害者職業センターやその他の支援機関におけるジョブコーチ等の人的支援の実態を、調査によって明らかにした。これにより、ジョブコーチ等による事業主支援の課題を整理し、今後の新たな展開の方向性について検討した。なお、第5章では日本での検討に資するため、米国の援助付き雇用の発展経緯と課題についてまとめた。
- No.72 重複障害者の職業リハビリテーション及び就労をめぐる現状と課題に関する研究（2006年3月）
- これまで福祉や労働の分野において障害者の実態を把握する場合、その主障害に着目するものが多く、障害が重複する場合の実態や課題は、必ずしも明らかにされてこなかった。一方、盲・ろう・養護学校の児童・生徒の4割以上が重複障害を持つとされており、それら生徒の卒業後の就労が労働施策において課題となりつつある。また、重複障害者を受け入れる施設や支援団体等がネットワークを形成する動きがみられるなど、重複障害者の就労を取り巻く条件が以前に比べ整いつつある。そこで、重複障害者の就労及びそれを支える生活の実態や課題を把握・考察することとした。
先ず現行法制度において重複障害がどのように位置づけられているかを整理し(第1章)、これまで行われてきた重複障害関係の研究の動向や調査結果を文献調査によって取りまとめるとともに(第2章)、障害者就業・生活支援センター及び授産施設等を対象に実施したアンケート調査結果を分析・考察し(第3章及び4章)、加えて、訪問調査の結果を紹介しながらアンケート調査からは把握しきれない点を取りまとめた(第5章)。終章の第6章ではそれら各種調査結果をふまえて、重複障害者の自立生活、就労、福祉施設の動向と課題、支援のための情報共有、障害の状況の把握・理解について取りまとめた。
- No.69 鍼灸マッサージ業における視覚障害者の就業動向と課題－視覚障害者の職業的自立支援に関する研究（サブテーマⅠ）“視覚障害者の働く場の確保・拡大のための方策及び必要な就労支援策に関する研究”にかかる報告－（2005年3月）
- 視覚障害者の伝統的職業といわれる三療（鍼灸マッサージ）を活かした職業的自立の実態について、施術所における就業と、企業で働くヘルスキーパーの両側面から光をあてて、その就業実態と今後の課題を明らかにしている。
- No.66 視覚障害者のための遠隔教育教材に関する研究－視覚障害者の職業的自立支援に関する研究（サブテーマⅡ）新技術を活用した就労支援技法・機器の開発 報告書－（2005年3月）
- マウスの操作が困難な視覚障害者が利用可能な遠隔教育教材を開発した。第1次試作では、通信教育教材として利用可能な教材（テキスト版）を開発した。第2次試作では録音教材の開発を行った。さらに、第２次試作の内容をもとに、教材のHTML化をおこなった。第3次試作では、スクリーンリーダーを熟知していない主に晴眼の指導者を対象とする指導者用マニュアルを開発した。
- No.62 障害者の雇用管理とキャリア形成に関する研究 障害者のキャリア形成（2004年3月）
- 職業リハビリテーションの今後の発展に向けて、障害者の「主体的なキャリア開発」、「キャリア形成」の問題を追究した。これらの概念を生み出したアメリカの研究や関連施策の動向を整理するとともに、障害者を雇用している事業所と障害のある従業員を対象に、入社以降の組織内キャリア形成に関する全国調査を実施した。それらの結果を分析することと並行して、調査で扱えなかったキャリア形成（支援）の課題についても概観し、重度視覚障害者に関する事例を踏まえた検討と、知的障害者のキャリア形成とQOLの関係についての文献的検討も加えた。
- No.61 サービス産業を中心とした未開拓職域における就労支援に関する研究（2004年3月）
- 経済構造の変化などの影響により従来障害者の主たる就業先であった製造業での就労が減少し、困難と考えられていたサービス業などの未開拓職域での就労事例が見られ始めている中で、これら未開拓職域の就労実態及び就労支援に関する仔細についての新たな研究が望まれている。
そこで、本研究ではこれら未開拓職域の現状と今後成長が考えられる職域を把握し、当該職域における就労の可能性と課題、業種/障害別の就労実態及び就労支援に関する仔細に関する調査結果を基に更なる雇用創出のため必要な就労支援について考察した。本報告書はこれらについてまとめたものである。
なお、本研究では知的障害者及び精神障害者を中心としたが、欠格条項の影響により職域が限られていた聴覚障害者に関して、成長が見込まれる医療職に焦点を絞り、必要となる支援を本報告書に併せてまとめた。
- No.60 障害者の職域拡大のための職場改善及び就労支援ツールに関する研究（2004年3月）
- 第Ⅰ部「障害者の就業における職場改善に関する研究」は、事業所における職場改善の状況を包括的に分類整理したものである。厚生労働省及び独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が実施する「障害者雇用促進のための職場改善コンテスト」の応募データの分析を行い、1277件の改善事例を抽出した。これらの情報を参照しやすくするために、データベースソフトも作成した。
第Ⅱ部の「知的障害者の就業におけるパソコン利用マニュアル等の開発に関する研究」は、知的障害者のための職場に置けるパソコン利用支援マニュアルの開発研究である。「Windows操作編」「文書作成編」「データ入力編」の３編を開発し、前２編は市販化されている。
- No.51 ユーザーニーズに基づいた拡大読書器の開発─中途弱視者に配慮した拡大読書器の開発に関する研究─（2002年9月）
- 拡大読書器は弱視者の重要な就労支援機器で、開発から四半世紀以上が経過し、技術的には確立した支援機器のようにみえる。しかし、職場等でのユーザーからは、小型・軽量化への強い要望がある。そこで、従来の据え置き型に替わる液晶モニターとフリーアームを活用した「省スペース型」と、これまで見落とされがちであった職場や学校の中での移動を容易にする「構内可搬型」の２種類の拡大読書器の試作を行った。さらに、この研究から、日本初のノートパソコン利用型の拡大読書器も生まれている。
- No.46 視覚と聴覚の重複障害者の就労を支援するためのコミュニケーション支援機器に関する研究（2002年3月）
- 視覚と聴覚の重複障害故に、その障害特性は多岐にわたり、就労支援という観点からも多様なアプローチが必要とされている。はじめに高度な内容のコミュニケーションが可能な指点字に着目し、指点字通訳者なしで盲ろう者と健常者がコミュニケーション可能な支援機器の研究をおこない、一方で、点字を修得していない盲ろう者のために、点字ではなく文字そのものの形を触覚ディスプレイに表示するシステムの研究を試行している。
- No.41 グラフィカル情報提示のための触覚ディスプレイシステムに関する研究（2001年3月）
- 近年パソコンのマルチメディア化に伴い、文字以外のグラフィカルな情報を含んだ文書が増加してきた。そこで、仮想現実感（バーチャルリアリティ）を応用した小型触覚ディスプレイである「触覚マウス」と、高密度触覚ディスプレイ素子（触知グラフィックセル）を利用した２次元触覚ディスプレイシステムを試作し、グラフィカル情報提示手段としての有効性を検討している。
- No.40 弱視者用拡大読書器の利用状況と改良ニーズ－｢重度視覚障害者に配慮した職場改善に関する研究｣報告書－（2000年10月）
- 重度弱視者の最も重要な就労支援機器である拡大読書器の利用状況調査を行い、その利用状況や問題点についてまとめた。
- No.20 重度障害者の職域拡大のための総合的就労支援技術の開発―その３―視覚障害者用Windows95画面読み上げソフトウェアの開発（1997年10月）
- No.16に引き続いて、視覚障害者用にWindows画面読み上げソフトの第二次試作（Windows95対象）結果をとりまとめたもの。一応の実用性あるものが完成している。
- No.18 中途視覚障害者の雇用継続と支援機器等の活用（1997年3月）
- 中途視覚障害者の雇用継続については、それまでの職業経歴を全く破棄しなければならないことも少なくないなど、非常に困難な状況にあるが、支援機器の活用も含め、問題点と対処方策について調査し、検討したもの。
- No.16 重度障害者の総合的就労支援技術の開発―その２―（1996年10月）
- 特別研究「重度障害者の職域拡大のための総合的就労支援技術の開発に関する研究」の中で実施した肢体不自由者用特殊キーボード及び視覚障害者用Windows画面読み上げソフトの第一次試作結果をとりまとめたもの。
- No.9 色覚異常者の職業上の諸問題に関する調査研究（最終報告）（1995年3月）
- 色覚異常について、ヒアリング、インタビュー等のほか、求人票の調査なども行い、その職業困難性について、検討したもの。能力障害とともに、理解不足による社会的不利の要素が大きいことが指摘できる。
- No.7 重度障害者の総合的就労支援技術の開発―その１―（1995年3月）
- 特別研究「重度障害者の職域拡大のための総合的就労支援技術の開発に関する研究」の中間とりまとめの第１弾。企業を対象としたアンケート調査により、求められる職務要件に関する考察、肢体不自由者を対象としたグループインタビューによる障害者の機器開発ニーズに把握、及び国際セミナーへの参加等を通じて把握した欧米における障害者支援技術の動向をとりまとめたものからなっている。
- No.2 弱視者の読みと事務的職業（1993年3月）
- 読書、読字についての認知心理学の視点からのまとめに基づき、弱視者の読みの特性を整理し、その能力を補償する補助機器が備えるべき条件等を明らかにするとともに、弱視者が事務的職業の分野に進出するための展望を行ったもの。
資料シリーズ | ||
- No.62 障害のある中高年齢従業員の加齢に伴う就業上の支障と対策に関する調査研究−特例子会社（主として設立20年以上）における配慮と工夫−（2011年3月）
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（1） 中高年齢障害者の雇用促進及び雇用継続に係る対策の基礎資料とする。 （2） 障害従業員の中高年齢化に伴う就業上の課題に関心をもつ事業所、及び中高年齢障害者の採用や雇用継続に不安を感じる事業所に対し、活用可能な配慮と工夫の事例を提供する。 （3） 中高年齢の障害従業員や、この課題に関与し関心を持つ就労・就業支援者に対し、活用可能な範囲の取り組みから中高年齢化に伴う就業上の課題の発生を遅延させる例を示す。
- No.57 障害者の通勤と就業環境に関する研究（2011年3月）
- 障害のみならず、個人や集団の中に存在する多様性を受け入れ、最大限能力発揮できる環境づくり、ダイバーシティ・マネージメントは、ディーセント・ワーク、ワーク・ライフ・バランスの実現を推進するとともに職場にとっても大きな利益をもたらす。本研究では、障害者の通勤問題を中心に、働く人々の様々な問題の軽減や解消に取り組む数多くの事例を整理した。これらの知見があまねく多くの人々の就業環境の向上の一助となることを願う。
- No.38 日本の障害者雇用の現状−平成15年度障害者雇用実態調査（厚生労働省）から−（2007年11月）
- 平成15年度（2003年度）に厚生労働省が実施した「障害者雇用実態調査」のデータを再集計し、統計からみた日本の障害者雇用の現状を総合的に把握できるようその結果を整理したもの。
- No.35 視覚障害者雇用の拡大とその支援 -三療以外の新たな職域開拓の変遷と現状-（2006年3月）
- 「視覚障害者の職業的自立支援に関する研究」サブテーマⅠ“視覚障害者の働く場の確保・拡大のための方策及び必要な就労支援策に関する研究”（平成14年度～16年度）において収集した文献その他の資料を中心に簡単な解説を付してとりまとめたものである。
視覚障害者が伝統的に従事している三療（あんまマッサージ指圧、はり、きゅう）以外の分野における職域開拓の変遷と現状について、統計その他の関係資料を収録するとともに、三療以外の職域における視覚障害者雇用の発展の経過を踏まえながら、公務員、教職、福祉職、図書館員などの雇用の現状、民間企業におけるITの活用、専門職への参入の現状と課題について解説する。
- No.22 視覚障害者のWindowsパソコン利用状況（2001年1月）
- 職場等における視覚障害者のパソコン利用状況及びその改良ニーズを把握するために、視覚障害者のWindowsパソコンの利用状況調査を行なったその調査報告をしている。
各種教材・ツール・マニュアル等 | ||
