その他の障害（発達障害、高次脳機能障害など） |
調査研究報告書一覧 |
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- No.19 『学習障害』のある者の職業上の諸問題に関する研究（1997年3月）
- 「学習障害」の概念について整理を行うとともに、その職業上の問題を事例に基づき検討したもの。
- No.21 地域障害者職業センターの業務統計上"その他"に分類されている障害者の就業上の課題（1997年12月）
- 身体障害者、知的障害者及び精神障害者のいずれにも該当しないが、職業上のハンディキャップを有する者について、地域障害者職業センターにおける取扱い例を整理するとともに、就業上の問題点や就職・定着促進のための配慮、支援策等についてとりまとめたもの。
- No.26 自閉症者の職業上の諸問題に関する研究（1998年7月）
- 自閉症者の基本的な特性や就労の現状と問題点についてまとめるとともに、学校、授産施設における就労指導・支援の実際、職業評価や職業指導等自閉症者に対する職業リハビリテーションの確立に向けて検討したもの。
- No.32 高次脳機能障害を有する者に対する職業講習の指導技法に関する研究（1998年12月）
- 高次脳機能障害について、職業リハビリテーション領域における指導技法を中心とした研究を行ったものである。まず、文献サーベイにより先行研究の整理を行うとともに、指導技法としてメモリーノートブックの活用、独自の書見台やパソコンソフトの工夫などの取り組みを行い、一定の成果が得られている。また、行動や自己認識など幅広い症状を対象とすること、グループ訓練などの検討、職場内での指導援助方法の検討など、高次脳機能障害の職リハを考える上での課題を指摘している。
- No.38 ｢学習障害｣を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その１）─職業リハビリテーションの支援を利用した事例に基づく研究─（2000年3月）
- ｢学習障害｣に関する最新の定義をめぐる問題を整理し、その障害特性を検討した。また障害特性理解のための有効な評価を紹介し、青年期の｢学習障害｣を巡る議論の課題をまとめ、事例に基づいて就労支援の課題を検討している。
- No.55 多様な発達障害を有する者への職場適応及び就業支援技法に関する研究（2003年9月）
- 本研究では、職業リハビリテーションにおける指導・支援の方向性として、個々人のセルフマネージメント能力の向上を基軸として捉え、この能力の発達を効果的に促進する指導・支援のあり方について検討した。その結果、職業リハビリテーション・サービスによって、障害者の職業的自立を促進するためには「セルフマネージメント・スキル」の発展という視点を持って「セルフマネージメント・トレーニング・マトリックス」を活用し、様々な指導・支援技法を組み合わせていくことが可能であること、また、様々な場面で行った指導・支援の効果は、従属変数として定義した行動を数量化すること等により、継続的に把握することで質的な分析を行いうることも示唆された。
- No.56 「学習障害」を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その２）（2004年3月）
- 学習障害の定義をめぐる８年間の変化とその意味について検討した。また、事例を通してみた青年期の対象者像について検討した。さらに、青年期における再評価の視点と利用可能な検査について検討し、再評価の課題をまとめた。以上を通して、「学校から職業への移行」をめぐる変化をふまえ、職業リハビリテーション・サービスを利用する「学習障害」青年の移行支援の課題をまとめた。「学習障害」のテーマで障害者職業総合センターにおいて実施した研究計画の最終報告書である。
- No.57 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（最終報告書）（2004年3月）
- 「精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究」において開発した精神障害者及び高次脳機能障害者の評価・支援技法“職場適応促進のためのトータルパッケージ”について、その考え方や構成・内容をとりまとめたものである。
- No.58 高次脳機能障害を有する者の就業のための家族支援のあり方に関する研究（2004年3月）
- 高次脳機能障害を有する者の家族支援の現状について把握し、職業リハビリテーションにおける家族支援について検討した。また、職業リハビリテーション機関に来所した３氏の事例を通して、職業復帰に至る過程から、本人の障害認識、家族の障害理解を深める支援の必要性と家族の機能について検討した。以上を基に、職業リハビリテーションにおける家族支援の方法について提案し、職業リハビリテーションにおける家族支援のあり方について検討した。
- No.63 高次脳機能障害者の就労支援－障害者職業センターの利用実態および医療機関との連携の現状と課題－（2004年3月）
- 過去10年間に障害者職業総合センターを利用した脳損傷者の利用実態、及び今まで不明であった地域障害者職業センターにおける高次脳機能障害者の利用実態を明らかにした。また、障害者職業カウンセラーに対するアンケート調査により、高次脳機能障害者の就労支援に際しての医療機関との連携の現状と課題を整理した。
- No.64 精神障害者等を中心とする職業リハビリテーション技法に関する総合的研究（活用編）（2004年3月）
- 平成11年度から15年度までの5年計画で、精神障害者や高次脳機能障害者の就労支援において、具体的な作業場面や実際の職場で活用できる評価・支援技法として、”職場適応促進のためのトータルパッケージ”の開発を行った（調査研究報告書No.57）。本報告書は、この“職場適応促進のためのトータルパッケージ”の活用事例について取りまとめたもの。
- No.71 軽度発達障害のある若者の学校から職業への移行支援の課題に関する研究（2006年3月）
- 学習障害、軽度の知的障害に加え、高機能広汎性発達障害その他の軽度発達障害のある若者のための就労支援について、「学校から職業への移行」に焦点をあてた検討を行った。現在、若者の「移行」に何が起こっており、どのような議論がなされているか、それが軽度発達障害のある若者の「移行」にいかなる影響を及ぼしているか、「移行」の課題として何を議論すべきか、について158名の事例による職業評価の結果と進路並びにその後の移行について検討した報告である。
なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害並びに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではない。
- No.79 高次脳機能障害者の雇用促進等に対する支援のあり方に関する研究－ジョブコーチ支援の現状、医療機関との連携の課題－（2007年3月）
- 本報告書は全６章で構成される。第１章は高次脳機能障害者支援をめぐる最近の動きと本研究全体の目的に言及。第２章は障害者職業総合センターを利用した高次脳機能障害者の実態と、「高次脳機能障害支援モデル事業」が職リハに与えた影響を検討。第３章は平成16年度に全国の地域障害者職業センターを利用した高次脳機能障害者の実態およびJC支援の実態把握。第４章は高次脳機能障害者に対するJC支援の具体的ノウハウの整理。第５章は全国のリハ医療機関における高次脳機能障害者の支援実態および地域障害者職業センターとの連携の現状と課題の把握。第６章は第2章～第5章で得られたエビデンスを基に高次脳機能障害者に対する就労支援の現状と課題を総括し、今後の支援のあり方についての提言。
- No.83 軽度発達障害者のための就労支援プログラムに関する研究 －ワーク・チャレンジ・プログラム（試案）の開発－（2008年3月）
- 軽度発達障害者を対象として、職場の基本的なルールに関する知識の獲得並びに行動化における課題の把握を目的にワーク・チャレンジ・プログラム（試案）を作成した。本報告書は、プログラム作成の過程や小集団を対象にプログラムを実施した結果についてとりまとめたものである。また、本プログラムで採り上げたルールについて、事業所並びに教員を対象にアンケート調査を行い、その結果についても検討した。
なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害並びに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではない。
- No.84 地域における雇用と医療等との連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究（2008年3月）
- 本研究では、雇用と医療との連携を通じて、継続的な医療の措置を受けつつ「就業を希望している人」への就業支援をどのように進めていくかを研究した。すなわち、①難病のある人については、カスタマイズ就業を含めた、新たな就業支援モデル事業を提案・実施し、その事例を分析した。②高次脳機能障害者については、医療と就業の連携支援のモデル事業を実施するとともに、各地域での取組を調査検討した。③精神障害者については、医療から雇用への移行のための支援と併せ、雇用後の企業と関係機関の連携による就業継続支援のあり方を調査検討した。また、④関係機関での連携に活用できる情報支援ツールの開発とその活用・検証を行った。
- No.85 障害者に対する職場におけるサポート体制の構築過程 －ナチュラルサポート形成の過程と手法に関する研究－（2008年3月）
- 障害者が職場に定着するためには、職場の一般従業員による働く障害者へのサポート（ナチュラルサポート）が重要である。このナチュラルサポートは、場合によっては、就労支援者が事業所に様々な働きかけを行い、意図的に形成していく必要がある。しかしながら、どのようにナチュラルサポートを形成していけばよいのか、実証的研究はあまり行なわれてこなかった。本報告書では、就労支援者のナチュラルサポート形成についての支援過程、また障害者雇用に積極的な事業所の障害者受け入れ過程について聴き取り調査を行い、得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを参考に分析し、どのようにナチュラルサポートが形成されていくのかを分析した。
- No.88 発達障害者の就労支援の課題に関する研究（2009年3月）
- 成人期における発達障害者の就労等の実態、並びに就労支援機関、教育機関、生活支援機関等の利用実態を分析し、発達障害者の就労支援の課題を明らかにした。あわせて、広汎性発達障害並びに学習障害のある者に焦点をあて、特に「学校から職業への移行」並びに「就業の現状と課題」における就労支援の課題を明確化し、今後の支援のあり方を提案した。
- No.92 高次脳機能障害者の就業の継続を可能とする要因に関する研究（2009年3月）
- 高次脳機能障害支援モデル事業及び支援普及事業が高次脳機能障害者の就労支援に及ぼした効果を、地域障害者職業センター及び障害者職業総合センターを利用する高次脳機能障害者の実態調査を通して検証するとともに、地域障害者職業センターが高次脳機能障害者に実施したJC（ジョブコーチ）支援事業の効果を検証した。また、高次脳機能障害者が働いている事業所を対象としたアンケート調査及びヒアリング調査により、就業を継続していくために必要となる本人支援および事業主支援のあり方、就業上の不適応を防止し、改善するための支援策等を検討した。
資料シリーズ |
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- No.28 脳損傷者の就業定着に関する研究（2002年3月）
- 高次脳機能障害者の就業定着に焦点をあて、職業リハビリテーション領域の脳損傷を対象として、個人の障害特性及び事業所の支援・配慮と就業定着状況との関係についての実態調査を実施し、就業定着可能群と定着困難群の比較を通して、就業定着のための支援についての基礎資料を提供している。
- No.37 継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査（2007年3月）
- 特別研究「地域における雇用と医療等の連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究」において平成17年11月に実施した、全国の医療、保健・福祉、各種団体を対象とした調査「継続して医療的ケアを必要とする人の就業を支える地域支援システムの課題に関する調査」の結果をまとめたものである。医療・保健・福祉機関における就業支援は、各機関の利用者の就業や生活の質の向上のニーズに応えて生活支援の一環や延長として、病気や障害を持ちながら一般就業を可能にするという意識をもち、研究し、試行錯誤的に行われているものであり、地域の就業関係機関との連携にも強いニーズや今後の連携強化の可能性があることが明らかになった。
- No.39 就職困難な若年者の就業支援の課題に関する調査研究（2008年3月）
- 「発達障害のある若者の職業ガイダンス研究会」を設置し、「就職困難な若年者の就業支援の課題」に関する議論を行った結果を取りまとめたもの。ここでは、まず、現代の若者が置かれている職業環境について、雇用施策にアクセスしがたい層との関連で検討した。そのうえで、無業状態にある若者を支援する機関の現状を踏まえ、支援の在り方と課題を検討し、発達障害のある当事者の支援ニーズと就労準備の課題について検討を加えた。以上を踏まえ、障害者対策と若年対策の連携の必要性や在り方等につき、提言を行った。
- No.44 米国等における発達障害者の就労支援の現状に関する研究（2009年3月）
- 発達障害者に対してはその特性に応じた就労支援を行う必要があるが、注意欠陥多動性障害(ADHD)については、まだ支援方法が確立していない現状である。そのため、この研究ではADHDに対してわが国より先導的な就労支援を行っているアメリカを中心として、文献調査及び専門家ヒアリングで情報収集を行った。アメリカADHDの当事者、成人支援団体であるCHADDやADDAのホームページから就労支援関連文献を翻訳して全文紹介する。併せて、ADHDの就労支援の文献等の概要を紹介する。
各種教材・ツール・マニュアル等 |
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